家をお持ちの方なら、一度はセカンドハウスに憧れたことがあるのではないでしょうか。
家なら子どもの学区や利便性などを考える必要がありますが、セカンドハウスなら自分の好きな場所を選べます。
たとえば、避暑地などにセカンドハウスがあると、家族で週末に旅行気分を味わうことも可能です。
そこで今回は、セカンドハウスの購入をお考えの方に向け、セカンドハウスローンについて解説しています。
住宅ローンとの違いや審査基準についても解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。
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そもそもセカンドハウスローンとは、別荘や別宅などのいわゆるセカンドハウスを購入するにあたり利用するローンです。
セカンドハウスを購入したいが、手持ち資金がないという方もセカンドハウスローンを利用すれば、セカンドハウスを購入できます。
セカンドハウスが必要なくなれば売却し、売却資金をローンの支払いに充てることも可能です。
セカンドハウスに利用できるローンは2種類
セカンドハウスの購入に利用できるローンは「セカンドハウス専用ローン」と「フラット35」の2種類です。
セカンドハウス専用ローン
セカンドハウス専用ローンは、融資の上限額が大きい商品などがあり、金融機関によって商品は異なります。
一般的な住宅ローンより金利は高く設定されており、審査基準も厳しいのが特徴です。
金利や審査だけのことを考えるなら、後述するフラット35のほうが有利でしょう。
ただし、多額の借り入れをおこないたい場合は、金融機関でセカンドハウスローンを利用することがおすすめです。
フラット35
フラット35とは、35年間固定金利で借り入れができるローンです。
住宅ローンを利用する際に変動金利とするか固定金利とするかフラット35とするか決めますが、セカンドハウスローンでもフラット35は利用できます。
フラット35は高収入の会社員だけでなく、比較的不安定な個人事業主でも借り入れしやすいのが特徴です。
住宅ローンを変動金利で組んでいる方は、セカンドハウスローンにフラット35を利用すれば、リスク分散ができます。
セカンドハウスローンを利用するメリット、デメリットとは
セカンドハウスローンのメリット
セカンドハウスローンは、返済能力があれば、審査が通りやすいローンです。
金融機関が職種的に安定していると判断すれば、融資を受けられます。
子どもの教育資金や親の医療費など急な出費に現金を残しておきたいという方は、セカンドハウスローンを利用すれば、現金を残しつつセカンドハウスを購入できます。
セカンドハウスローンのデメリット
セカンドハウスローンは、通常の住宅ローン金より高金利な点がデメリットです。
もちろん金利が高くなるにつれ、総支払額が増加し、毎月の返済額も増えます。
人生を充実させるためにセカンドハウスを購入したにもかかわらず、毎月の返済で生活が苦しくなっているようでは本末転倒です。
セカンドハウスローンを利用する際は、きちんと資金計画を立てましょう。
セカンドハウスローンと住宅ローンの違いとは？
セカンドハウスローンと住宅ローンは、以下のような点が異なります。
●審査が厳しい
●金利が高い
●住宅ローン控除を受けられない
順番に解説します。
違い①審査が厳しい
セカンドハウスローンの利用は、住宅ローンと比べると金融機関の審査が厳しくなります。
もちろんセカンドハウスを購入することで毎月の返済額が増えるため、2つのローンを返済できる返済能力や安定性が必要です。
金融機関としては返済が滞り、競売や任意売却になることは避けたいと考えています。
住宅ローンを利用する感覚でセカンドハウスローンを申請しても、却下される恐れがありますので注意しましょう。
また本来は投資目的にもかかわらず、投資目的であることを隠してセカンドハウスローンを利用しようとする方もおられます。
投資目的でセカンドハウスローンを利用することはできませんので、投資目的の利用を防止するため余計に審査が厳しくなっているのが実情です。
違い②金利が高い
先述したとおり、セカンドハウスローンは住宅ローンと比較し、金利が高いです。
金利は金融機関のリスクの表れです。
金融機関にとってリスクがあるローンほど、金利が高くなります。
セカンドハウスローンの金利は一般的に2%後半から3%とされており、住宅ローンと比較し、かなり高く設定されています。
金利が毎月の返済額に与える影響は大きいです。
きちんと資金計画を立ててセカンドハウスローンを利用するようにしましょう。
違い③住宅ローン控除を受けられない
住宅ローンなら住居を取得した年から10年から13年間は控除を受けられますが、セカンドハウスローンでは住宅ローン控除は受けられません。
セカンドハウスでは、住宅ローン控除の適用条件である「自己の居住の供した不動産であること」に合致しないためです。
また住宅ローン控除は以前まで年末残債の1%でしたが、2022年に改正があり2022年以降に取得した場合は0.7%まで引き下げられていますので注意が必要です。
控除率引き下げの背景には、金利より控除率のほうが高い時代が長く続き、本来の趣旨である税負担の軽減という域を超えてしまったためとされています。
セカンドハウスローンの審査基準とは？
先述したとおり、セカンドハウスローンは審査基準が厳しいです。
ここではセカンドハウスローンの融資をするにあたり、金融機関が重要視する審査基準について解説します。
返済能力
最初に重要視する審査基準は、債務者の返済能力です。
一般的にセカンドハウスローンを利用するなら、年収500万円以上は必要と考えられています。
セカンドハウスローンは住宅ローンと2本立てでローンを組むことになりますので、必ず住宅ローンも紐づいて考えます。
住宅ローンも合わせた融資可能額は、年収の30～35%が年間返済額の基準とされており、35%を超えるローンは難しいでしょう。
融資可能額がセカンドハウスの購入資金に満たないようなら、頭金を作ったり、セカンドハウスの条件を見直したりする必要があります。
セカンドハウスの条件は、理想を求めすぎると際限がありません。
どこかで妥協する必要がありますので、セカンドハウスを選ぶ際は注意しましょう。
雇用状況
返済能力だけでなく、雇用状況も重要な審査基準です。
たとえば、高収入な職種に就いていても雇用期間が短い場合は、セカンドハウスローンが利用できない恐れがあります。
また度々転職を繰り返していると、金融機関からの評価も良くありません。
金融機関からすると、返済能力がなくなるリスクがあるためです。
1つの企業に長く勤めているほうが雇用状況が安定していると判断され、融資を受けやすくなります。
健康状態
健康状態も金融機関にとって重要な審査基準です。
一般的にセカンドハウスローンでは、団体信用生命保険への加入が求められます。
団体信用生命保険とは、債務者が死亡してしまった場合、保険金によりローンがすべて返済される保険です。
セカンドハウスを購入する年齢層が比較的高めであり、金融機関にとってリスクが高くなるため、団体信用生命保険への加入が求められるとされています。
団体信用生命保険は、健康状態が良好でなければ加入が難しい保険です。
団体信用生命保険に加入できなければ、セカンドハウスローンも利用できない恐れがありますので注意しましょう。
まとめ
セカンドハウスローンは、セカンドハウスを購入したい方にとって魅力的なローンです。
ただし、住宅ローンより金利も高く、審査基準も厳しいため利用する際は注意が必要です。
注意点をよく理解し、きちんとした資金計画を立て、理想のセカンドハウスを購入しましょう。
Hero’ｓ Housing(ヒーローズハウジング） メディア編集部
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