賃貸物件探しは立地や間取りなどを確認しながら進めていくことが多いかと思います。
そのなかでも築年数は優先順位が低く扱われることが多いです。
しかし、築年数による特徴を知っておかなければ引っ越し後に「思っていた生活と違った..」ということが起こってしまうかもしれません。
今回は賃貸物件の築年数の指標である築浅と築古それぞれの特徴をご紹介しますので、ぜひご確認ください。
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弊社へのお問い合わせはこちら賃貸物件の築年数における「築古」の特徴
まずは賃貸物件においてどのぐらいの築年数が築古（ちくふる）と呼ばれるのか、どのようなメリット・デメリットがあるのかを確認していきましょう。
築古とは？
築古（ちくふる）は築年数が30年以上の物件に対して使われることが多いです。
しかし、築古は法的に決まっているものではなく、あくまでも慣例として使用されています。
ですので、築年数25年以上を築古としている不動産会社や、築年数35年以上を築古としている不動産会社もあります。
築古は必ず築年数30年以上とならないことにご注意ください。
築古といった言葉を見ても、ここで言う築古は築年数何年のことであることなのか、実際の築年数はどうであるのかを確認することが重要です。
築古のメリット
築古は築年数が経っているためデメリットが大きいようにも思えます。
しかし、築古は築年数が経っているからこそのメリットがいくつか出てくるのです。
築古の具体的なメリットは以下のとおりです。
築古のメリット①家賃が抑えられる
築古は築浅や新築と比べると家賃が安い傾向にあります。
というのも、物件は時間が経つほど価値が下がっていく減価償却物として扱われるものです。
ですので、賃貸物件において家賃をなるべく抑えたい方は築古物件が適しています。
築古のメリット②リフォームがなされている可能性がある
築年数が経つと賃貸物件についている設備も古くなってきてしまいます。
そして、設備が古くなりすぎたり故障したりすると交換もしくはリフォームをおこなわなければなりません。
ですので、築古物件は築年数が経っているにも関わらず、設備が最新である可能性があるのです。
ただし、築古物件すべてがそうではなく、設備が建築された当初のままであることも十分にあります。
インターネット上の情報もしくは内見でお部屋にある設備についてしっかりと確認しておきましょう。
築古のデメリット
築古には上記のようなメリットがある一方で以下のようなデメリットもあります。
デメリット①耐震性
日本には建築物に対する耐震性について建築基準法で基準が定められています。
日本はいつ、どこで地震が起きてもおかしくありません。
ですので、地震が起きても物件が倒壊しないように耐震基準を満たすことはとても重要です。
そして、現在の耐震基準である「新耐震基準」は1981年6月以降に建築された物件が満たしています。
つまり、それより前に建てられた築古賃貸物件は新耐震基準を満たしておらず、地震の際に影響が強くでるかもしれません。
築古物件は災害の影響を強く受ける可能性があることを認識しておきましょう。
デメリット②設備が古い可能性がある
メリットに交換・リフォームされていることがありましたが、もしなされていない場合は設備が古いといったデメリットがでてしまいます。
とくに、お風呂などの水回りの設備は古く感じることがあるかもしれません。
インターネット上の情報や内見から設備を注視しておきましょう。
賃貸物件の築年数における築浅の特徴
ここまで築古である賃貸物件の特徴をご紹介しました。
次に、築浅の定義や賃貸物件における特徴を確認してみましょう。
築浅とは？
築浅は一般的に築年数5年以内の物件を指します。
ただし、築古と同様、築浅はあくまでも慣例的に使われている言葉であり、しっかりとした決まりはありません。
不動産会社によっては築年数3年以下を築浅としている場合もありますので、物件それぞれの築年数を確認しておきましょう。
また、築浅は新築との違いについても注意が必要です。
新築は建てられてすぐの物件を指しますが、入居者が一度入るとどれだけ短い期間でも新築物件ではなくなります。
また、新築物件は築年数1年未満といった条件も満たしていないといけません。
築浅の定義だけでなく新築との違いについてもぜひご認識ください。
築浅のメリット
築浅のメリットは以下のとおりです。
メリット①室内・外が綺麗である可能性が高い
築浅は建設されてから日が浅いため室内、室外ともに綺麗である可能性が高いです。
綺麗な物件で過ごしていきたい方にとってはとても大きなメリットになります。
ただし、築浅物件は前の入居者がいる可能性も十分にあります。
そして、前の入居者の扱い方によっては劣化が進んでいる場合もあるものです。
実際の状態は内見で確認をしておきましょう。
メリット②設備が新しい可能性が高い
物件を建築する際、その当時の最新のものを導入する可能性が高いです。
例としては、浴室乾燥機、モニター付きイヤホンなどがあります。
自分に必要な設備を冷静に考え、それら設備がある賃貸物件を探していきましょう。
築浅物件のデメリット
上記のようなメリットがある一方で、築浅物件は以下のようなデメリットがあります。
デメリット①家賃が高いもしくは空きがない
築浅物件は綺麗であることから需要が高いです。
ですので、その需要に則って自然と家賃が高い傾向にあります。
また、需要が高いことからそもそも部屋に空きにくいといったこともデメリットです。
デメリット②アレルギー反応がでる可能性がある
物件を建てる際、塗料や接着剤などを使用します。
そして、築浅物件ではそれら化学物質とアレルギー反応（シックハウス症候群）を起こしてしまう可能性があるのです。
しかし、築浅物件は24時間換気システムの導入などがなされており、アレルギー反応が起きる可能性は少なくなってきています。
ただし、必ずアレルギー反応が起きないわけではないため、ご自身の体と相談をしながら築浅物件の賃貸物件を進めていきましょう。
賃貸物件探しは築年数と耐用年数を確認しよう
ここまでご紹介した築浅、築古は築年数についての事柄でした。
賃貸物件探しはさらに「耐用年数」についても確認が必要です。
最後に、耐用年数についても確認しておきましょう。
寿命は3つの視点から決まる
まず、物件の寿命は以下の3つから決まるとされています。
●耐震性：新耐震基準を満たしているか
●経年劣化：設備や外壁など物理的な寿命
●経済的観点：需要や都市開発による寿命
寿命はこのように決まっていきますが、「寿命＝耐用年数」とならないことに注意が必要です。
耐用年数は法的に定められており、減価償却年数の元となる値になります。
減価償却は融資の際やリフォームの参考とされるものであり、賃貸物件の状態にも深く関わってくるものです。
そして、耐用年数は建築構造別に定められています。
建築構造別による耐用年数
具体的な耐用年数は以下のとおりです。
●木造：22年
●モルタル造：20年
●鉄筋鉄骨コンクリート造：47年
●レンガ造、石造、ブロック造：38年
インターネットや不動産会社への問い合わせから築年数と耐用年数を比較し、どちらのほうが大きくなっているのかを確認していきましょう。
まとめ
今回は賃貸物件の築年数における築浅と築古それぞれの特徴、耐用年数をご紹介しました。
賃貸物件探しでは築年数と耐用年数を考慮して進めることが必要です。
これらを考慮し、自分に適した賃貸物件で快適に過ごすことができるようにしていきましょう。
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